ビットコイン$70,000割れ…バブル崩壊？いいえ、これは「大選別時代」の始まりです。【3つの生存戦略】

こんにちは、しんきちです。

ぶっちゃけ、今の相場を見るのが、毎朝怖くないですか？

ビットコインが2025年10月のピーク（12.6万ドル）から、ついに半値近く（7万ドル割れ）まで落ちてしまいました。

スマホのウィジェットを見るたびに資産が減っていて、

ポートフォリオを見ては「うわ、半減してる…」とため息をついている方も多いと思います。

「このままズルズルと下がって、また2022年のような長い冬の時代が続くのか？」

「AIバブルも弾けたし、もう仮想通貨はオワコンになってしまうのか？」

「損切りして、残ったお金で美味しいものでも食べたほうがマシなんじゃないか？」

そんな不安を抱えているあなたへ。 結論からいいます。

「絶望する必要は、1ミリもありません。」

今、損切りボタンに指をかけているなら、その指をいったん離してください。

むしろ、ここからが本当の意味での「大選別時代（The Great Selection）」のスタート。

この暴落は、終わりではなく「始まりの合図」です。

多くの人は「価格」しか見ていません。 しかし、「価値（ファンダメンタルズ）」を見ている投資家にとって、今の相場はお宝の山に見えています。

そこで今回は、なぜ今の暴落を悲観しなくていいのか。

この「冬」をどうやって生き残り、次のバブルで笑うのか。

その具体的な戦略を3つ、解説します。

この記事を読み終わるころには、あなたの「恐怖」は「確信」に変わっているはずです。

少し長くなりますが、あなたの資産を守るために重要な話をします。

ぜひ最後まで付き合ってください。

1. なぜ「冬」なのに悲観しなくていいのか？【歴史的転換点】

まず、今の状況を冷静に分析しましょう。

なぜ僕が「悲観しなくていい」と断言するのか。

結論は、「価格は下がったが、中身（ファンダメンタルズ）は過去最強だから」です。

過去のバブル崩壊（2018年のICOバブル崩壊や、2022年のFTXショック）とは、決定的に違う点があります。

それは、「ルール」が決まりつつあるということです。

🇺🇸 米国「CLARITY法案」の衝撃

突然ですが「CLARITY法案」という言葉を聞いたことがありますか？

これは、アメリカで進められている仮想通貨の規制法案です。

これまでの仮想通貨市場は、いわば「無法地帯（ワイルド・ウェスト）」でした。

SEC（証券取引委員会）のゲンスラー委員長が「それは証券だ！違法だ！」と突然訴えたり、ルールが不明確すぎて、誰も正解がわからない状態でした。

これが、大手企業や機関投資家（年金基金など）が怖くて手を出せなかった最大の理由です。

「顧客のお金を、法律の決まっていない怪しい資産には入れられない」というのが彼らの理屈でした。

しかし、状況は劇的に変わりました。

2025年7月にこのCLARITY法案がアメリカ下院を通過し、ついに2026年1月、上院委員会でも重要な進展がありました。

これにより、「何が証券（SEC管轄）で、何がコモディティ（CFTC管轄）か」という線引きが、法律で明確に決まろうとしています。

機関投資家の「言い訳」が消えた

機関投資家の「言い訳」が消えた？

機関投資家たちが参入しなかった最大の理由は、「法規制が不透明だから」でした。

しかし、この法案が通ることで、その言い訳ができなくなったわけです。

つまり、「買わない理由」がなくなってしまったんですね。

今起きている暴落は、やっと正式なルールが決まったことで大口が堂々と入ってくる前の最後の暴落といえます。

この話を聞いてあなたはどう捉えますか？

プロの投資家たちは、個人投資家が恐怖で投げ売った安いビットコインを、下で口を開けて待っている状態

彼らにとって、今の7万ドル割れという価格は、恐怖ではなく「バーゲンセール」。

歴史を見ても、規制が整った後にこそ本当の一般普及が起きています。

インターネットが普及したときも同じでした。

最初は「怪しい」「犯罪の温床」と言われていましたが、法整備が進むにつれてAmazonやGoogleが覇権を握りました。

仮想通貨も今、まさにそのフェーズに突入しようとしています。

2. 生き残る銘柄、消える銘柄の「決定的差」

とはいえ、「何でもガチホすればいい」という甘い世界ではありません。

ここからが「大選別時代」の始まりでもあります。

ドットコムバブルを御存でしょうか？

バブル崩壊後、AmazonやGoogleは生き残り巨大企業になりました。

一方で、実態のない「Pets.com」のような企業は跡形もなく消え去りました。

当時は「ドットコム」と名前につくだけで

株価が数倍になった時代がありました。

しかし、中身のない企業は淘汰されていったのです。

きっと同じことが2026年の仮想通貨市場でも起きる可能性は十分にあります。

これからの選別基準は、

たった一つ。

「期待」ではなく、「実需」があるか。

以下の3つのポイントで持ち株をチェックしてみてください。

あなたのポートフォリオにある銘柄は、この基準をクリアしていますか？

① トークン発行益以外で「黒字」か？

そのプロジェクト、トークンを売る以外に収益源はありますか？

これが一番重要です。

多くのプロジェクトは、新しいトークンを発行して売りつけることで運営費を賄っています。

これは持続可能ではありません。

一方で、DeFiの「Aave」や「MakerDAO」を見てください。

彼らは貸付金利や手数料で、実際に利益を出しています。

そして、その利益を使って市場から自分たちのトークンを買い戻し（Buyback）、焼却（Burn）したり、

ステーカーに分配したりしています。

これは株式の「配当」や「自社株買い」と同じです。

逆に、「これから儲かる予定です」「すごいパートナーシップを結びました」というだけの、

プロジェクトはこの冬で資金が尽きていなくなるでしょう。

今「利益が出ているか？」「出ていないか？」

これが売却すべきはの判断基準です。

「出ている」と言える銘柄は、ストックして今利益が出ていないのであれば売却を検討したほうがよいかもしれません。

② 企業がバランスシートに載せられるか？（DAT 2.0）

今、Coinbaseなどが提唱している

「DAT 2.0（デジタル・アセット・トレジャリー 2.0）」というトレンドがあります。

これは、企業がただビットコインを持つだけでなく、財務戦略として積極的に活用する動きです。

企業がこれを実践しようとした時、

「企業の財務担当者が株主に説明できる銘柄か？」

という視点が重要。

ビットコインやイーサリアムなら説明がつきますが

怪しい犬や猫のコイン、管理者が不明瞭なDeFiトークンを

上場企業のバランスシートに載せられるでしょうか？

コンプライアンス的？に無理じゃ

「機関投資家が買える銘柄」と「個人しか買わない銘柄」。

この格差が、これから残酷なほど広がっていきます。

③ 「AI」のために働ける通貨か？

2026年のメインテーマは、おそらくというか間違いなく

これ、

「AI × Crypto」

しかし、ここで注意点です。

「AI」と名前がついているだけの銘柄は注意です。

重要なのは、「AIのエージェントが、その通貨を必要とするか？」

想像してみてください。

将来、あなた専用のAIエージェントが勝手に旅行の予約をしてくれたり

サーバーを借りてウェブサイトを作ってくれたりする時代がきます。

その時、AIはどうやって料金を支払うのでしょうか？

銀行口座を持てないAIは、クレジットカードを使えません。

使えるのは、仮想通貨（ウォレット）だけです。

AIが計算リソースを借りるために支払う通貨（Renderなど）。

AIがデータを保存するために支払う通貨（FilecoinやArweaveなど）。

AI同士が高速で決済するために使う通貨（SolanaやBaseなど）。

そういう「AIの実務（インフラ）」に使われる通貨になれるかどうかが生死を分けます。

3. 具体的にどう動くべきか？【3つの生存戦略】

具体的に僕たちはどう動けばいいのか。

「じゃあ何を買えばいいの？」と思いますよね。

安心してください。これから詳しく解説していきます。

アクションプランは以下の3つです。

アクション①：損切りは「待て」

今、含み損を見て「もう楽になりたい」と売りボタンに指をかけていませんか？

ちょっと待ってください。

今の市場心理は、極度の「恐怖」状態だと思います。

投資の格言に、

「悲観で買い、歓喜で売れ」という言葉がありますが

今売るべきタイミングではありません。

もちろん、先ほどの基準で「実需がない」と判断したゴミ銘柄なら、今すぐ切っていいです。

しかし、ビットコインやイーサリアム、主要なレイヤー1を持っているなら、今の価格で投げるのは、大口に寄付をするようなものです。

彼らはあなたがお宝を捨てるのを待ってるです。

まずはチャートを見るのをやめましょう。

気絶投資法が最強です。

アクション②：ポートフォリオの「お掃除（リバランス）」

次にやるべきは、持っている銘柄の「中身」の点検です。

先ほどの「実需」の基準に照らし合わせて、ポートフォリオを組み替えましょう。

「なんとなく持っているアルトコイン」を売って、「確信のある実需銘柄」に集約するのです。

個人的に注目しているのは、以下の2つの領域です。 （※投資助言ではありません。あくまで僕の戦略です。DYORでお願いします）

• Render (RNDR) などの「DePIN」銘柄
  • AIの学習には膨大なGPUパワーが必要です。しかし、世界的にGPUは不足しています。NVIDIAのGPUは取り合いですよね。
  • 世界中のゲーマーなどの「余ったGPU」を束ねて、AI開発者に安く貸し出す。それがRenderです。
  • これは「AIが進化すればするほど、必要とされるインフラ」です。流行り廃りではありません。実需の塊です。
• NEAR などの「Chain Abstraction（チェーン抽象化）」銘柄
  • これからのユーザー（そしてAI）は、「自分がどのチェーンを使っているか（EthereumなのかSolanaなのか）」なんて気にしません。
  • インターネットを使う時に「今はTCP/IPプロトコルを使っている」と意識しないのと同じです。
  • チェーンの壁を取り払い、どんなアプリもスマホ感覚で使えるようにする技術（チェーン抽象化）。NEARはこの分野の最前線を走っています。
  • 「使いにくい」というWeb3最大の欠点を解消する技術には、必ず資金が集まります。

もし、「ミームコイン」や「よくわからないけど上がってたコイン」を持っているなら

それを売って、

こうした「実需銘柄」に入れ替える。

これこそが、冬の間にやるべき最も生産的な「投資」です。

アクション③：見るニュースを変える

最後に、情報収集のソースを変えましょう。

毎日CoinMarketCapで価格をチェックしても、不安になるだけです。

1円にもなりません。

見るべきは「開発の進捗」です。

• GitHub: コミット（更新）数は増えているか？開発者が逃げ出していないか？
• Discord: コミュニティは活発か？「いつ上がるんだ（When Lambo?）」という文句ばかりになっていないか？
• Official Blog: ロードマップ通りに進んでいるか？提携先は増えているか？

本物のプロジェクトは、価格が下がろうが関係なく、淡々と開発を続けています。

開発が止まっていないなら、価格はいずれついてきます。

価格（Price）を見るのではなく、「価値（Value）」の推移を見てください。

価格は嘘をつきますが、開発ログは嘘をつきません。

まとめ：バブルが終わってからが本番です

冬の時代（弱気相場）は、多くの人にとって「退場する期間」です。

しかし、成功する投資家にとっては「最高の仕込み期間」です。

思い出してください。

2018年の冬に「イーサリアムは終わった」と言われていた時に信じた人。

2022年の冬に「Solanaは死んだ」と言われていた時に信じた人。

彼らが、次のバブルで莫大な資産を築きました。みんなが逃げ出した時に、残って勉強し続けた人だけが勝ったんです。

2026年の今、あなたが信じて握り続ける「本物」はどれですか？

恐怖に負けて市場から去るのではなく、この「大選別時代」を生き残りましょう。

淡々と、正しい知識を積み重ねていけば、次のサイクルで必ず笑えます。

僕も、ブログで最新の「実需」情報を発信し続けます。一緒に生き残りましょう。

P.S. 「自分の銘柄が実需かどうかわからない…」「この銘柄、どう思いますか？」という方は、ぜひX（旧Twitter）のリプ欄で教えてください。 一緒にリサーチして、この冬を乗り越える知恵を共有しましょう！ お待ちしています。